会社概要の書き方、基本の8項目と個人事業主の場合の書き分け

会社概要の書き方は、誰が読むかから考える

会社概要は、ホームページの中で目立つページではありません。それでも、初めて取引する会社の担当者、依頼を考えているお客様、応募を考えている人は、決める前にここを開いて確かめます。読む人は、文章の上手さよりも「実在する事業者か」「頼んで大丈夫そうか」を見ています。

読む人によって、知りたいことは少しずつ違います。先に読む人を思い浮かべておくと、どの項目を足すかで迷わなくなります。

会社概要は、ホームページ全体の中では「信頼の確認」を受け持つページです。ほかにどんなページを置き、どう並べるかはホームページの構成の決め方で説明しています。

会社概要に書く基本の8項目と書き方の例

まずは、どの会社概要にも載っている基本の項目をそろえます。表記は、登記の内容、名刺、請求書、Google のお店の情報などと同じにします。ページごとに書き方が違うと、読む人が同じ会社か迷います。

事業内容は、お客様が使う言葉で書く

8項目の中でいちばん差が出るのが事業内容です。「総合サービス業」「各種コンサルティング」のような広い言葉だけでは、何を頼めるのかが伝わりません。お客様が検索や会話で使う言葉に置き換え、主な仕事を2〜5個に分けて並べます。

• 伝わりにくい例: 建築関連事業全般
• 伝わりやすい例: 戸建て住宅のリフォーム(キッチン・浴室・トイレ)、外壁と屋根の塗装、雨漏りなど小さな修繕
• 伝わりにくい例: 経営支援
• 伝わりやすい例: 飲食店の開業準備の相談、メニューと原価表の作成、スタッフ向けの接客研修

所在地と連絡先は、地図と同じ表記にそろえる

所在地は、ホームページのフッター、お問い合わせのページ、Google のお店の情報、名刺で同じ書き方にします。「1-2-3」と「1丁目2番3号」が混ざっているだけでも、読む人には別の場所に見えることがあります。電話番号とメールアドレスは、スマホで押せるように文字で書き、画像にはしません。

信頼を補う項目と、項目ごとの会社概要の書き方

基本の8項目に加えて、業種や読む人に合わせて足す項目があります。全部を載せる必要はありません。読む人が確かめたいことに当たるものだけを選びます。

法人番号と登録番号の書き方

法人番号は13桁の番号で、国税庁の法人番号公表サイトでは、商号または名称、本店または主たる事務所の所在地、法人番号の3つが公表されています(出典: 国税庁「法人番号公表サイト」)。会社概要に書いておくと、読む人が公表サイトで照らし合わせられます。

インボイス制度の登録番号は、適格請求書発行事業者として登録したあとに税務署から通知される番号です(出典: 国税庁「インボイス制度の概要」)。登録している事業者の情報は、国税庁の適格請求書発行事業者公表サイトで調べられます(出典: 国税庁「適格請求書発行事業者公表サイト」)。取引先が確かめやすいように、通知どおりの表記で載せます。番号の形や公表される内容は、国税庁の公式サイトで確認してください。

個人事業主のホームページに載せる会社概要の書き方

個人事業主も、ホームページには会社概要に当たるページを置きます。ただ、法人と同じ項目をそのまま埋めようとすると、書けない欄が出てきます。項目を個人事業主に合わせて入れ替えれば足ります。

屋号と代表者名を並べて書く

屋号がある場合は「屋号 〇〇デザイン 代表 〇〇 〇〇」のように、屋号と氏名を並べます。個人事業主の契約や請求は、氏名で行うことが多いからです。屋号がない場合は氏名だけで構いません。

資本金や従業員数がないときの書き方

資本金は法人の項目なので、個人事業主は書きません。空欄やゼロにするより、項目ごと外します。従業員数も、一人で営んでいるなら外すか「代表1名」と書きます。その代わりに、開業年、経歴、持っている資格、対応できる地域を足すと、読む人が判断しやすくなります。

自宅で開業している場合の所在地

自宅を事務所にしている場合、番地まで出すかどうかは迷うところです。お客様が来るお店や教室なら、来てもらうために番地まで書きます。来店のない仕事なら、市区町村までにして、詳しい住所は契約のときにお伝えする、という書き方もあります。

ネットで売るなら特定商取引法の表記は別に用意する

ホームページで商品やサービスを申し込める通信販売をする場合は、会社概要とは別に、特定商取引法にもとづく表記が必要です。広告には、事業者の氏名(名称)、住所、電話番号などを表示します。消費者から請求があったときに遅滞なく提供することを広告に書き、実際に提供できる体制がある場合は、表示を省略できるとされています(出典: 消費者庁「特定商取引法ガイド 通信販売」)。自宅の住所を出すかどうかは、この条件を公式の案内で確かめてから決めてください。

ページの名前は「会社概要」でなくても構いません。個人事業主なら「事業者情報」「プロフィール」「店舗情報」のほうが中身に合うこともあります。仕事別にどんなページを載せているかは個人事業主のホームページの例で紹介しています。

会社概要ページの見せ方、表と地図とあいさつ文

項目がそろったら、ページの見せ方を決めます。会社概要は読み物ではなく、探している項目にすぐたどり着けることを優先します。

• 項目は左に項目名、右に内容を置いた表の形にする。スマホでも1行ずつ読める
• 所在地の下に地図を置き、最寄り駅や駐車場の有無を一言添える
• 外観、受付、作業場、代表者など、実際の写真を1〜3枚入れる
• 代表のあいさつは、なぜこの仕事をしているか、誰の役に立ちたいかを数段落で
• フッターとメニューから会社概要へ行けるようにする

あいさつ文や経歴の文章が書けずに止まってしまう場合は、ホームページの文章の書き方が参考になります。写真の撮り方や大きさはホームページの写真でまとめています。

会社概要の書き方でよくある5つの失敗

作る側として会社概要を見ていると、同じところでつまずいている例をよく見かけます。どれも、公開前に一度見直せば防げるものです。

いちばん多いのは、情報が古いままになっていることです。会社概要は一度作ると開く機会が少なく、移転、代表者の交代、電話番号の変更があっても、ほかのページだけ直して会社概要が取り残されがちです。変わったときに直すページの一覧に、会社概要を入れておきます。

お問い合わせの窓口をフォームにしたい場合は、問い合わせフォームの作り方で設置の手順を説明しています。

会社概要を公開する前に確かめるチェックリスト

書き終えたら、公開する前に次の項目を確かめます。パソコンだけでなく、スマホでも開いて見てください。

会社概要の書き方の要点と、合わせて整えたいページ

会社概要の書き方の要点を短くまとめます。

• 会社名、代表者、所在地、連絡先、設立、資本金、従業員数、事業内容の8項目を、登記や名刺と同じ表記で書く
• 事業内容は、お客様が使う言葉で主な仕事を具体的に並べる
• 許認可、登録番号、営業時間など、読む人が確かめたいことだけを足す
• 個人事業主は、屋号と氏名、開業年、経歴を中心にし、資本金は書かない
• 表は文字で作り、変わったときにすぐ直す

会社概要は、トップページやサービスのページと一緒に作ると、表記をそろえやすくなります。どのページから作ればよいかはホームページの作り方で、頼む前にそろえておく情報はホームページに必要なもので説明しています。作るのにどのくらいかかるかはホームページ制作の費用相場が目安になります。

uparia の月額プラン(制作費0円・月額2,980円から・最低契約期間12か月)は、スマホ対応、お問い合わせフォーム、地図の表示、独自ドメイン、サーバー、SSL、保守を含みます。スタンダード(月額4,980円)なら10ページまで作れ、更新は月5回までお任せいただけるので、移転や電話番号の変更で会社概要を直すときも依頼できます。24か月続けると、サイトとドメインはそのままお客様のものになります。会社概要を含めたページづくりはホームページ制作からご覧いただけます。